研究

全般の説明
骨折・骨粗鬆症予防のための疫学研究(詳細)
JPOS Studyの新しいホームページ
小児保健関係
自殺死亡の原因に関する生態学的研究


 

【全般の説明】
   本教室が中心になって実施している研究プロジェクトを挙げました。完成の域に近づいているものから取り掛かったばかりのものまでいろいろあり、新戦力を求めています。

【骨折・骨粗鬆症予防関係】

  ○骨粗鬆症の疫学的特性の解明とその予防をめざして、1996年に初めての全国調査JPOS Studyを実施。全国の7市町からの無作為標本約4000人について骨密度などの調査。骨密度の標準値や骨粗鬆症有病率を明らかに。1999年・2002年・2006年・2011/2012年に追跡調査を実施。

 2006年JPOS Studyのページ
  ・2006年宮古島調査
  ・2006年さぬき調査
  ・2006年西会津調査
Osteoporos Int (in press), Osteoporos Int (2001), Osteoporos Jpn (2001), Osteoporos Jpn (1998)など
  ○主にJPOS Studyのデータを用いて骨代謝への遺伝子多型とライフスタイル要因の複合影響を評価。主にビタミンD受容体遺伝子、Cdx-2欠同部位多型、エストロゲン受容体遺伝子、オステオカルシン遺伝子、TGF-β遺伝子など検討。まだまだ、他の遺伝子も検討予定。
Int J Epidemiol (in press), Calcif Tis Int (2002), Arch Complex Environ Studies (2002), J Bone Miner Res (1998)
  ○JPOS Studyの対象地域の小学4年から高校3年の男女1300人を1996年に前腕骨骨密度を調査。若年者の骨量獲得要因を評価。1999年、2002年に追跡調査を実施。
Osteoporos Int (2000), Ann Human Biol (2003)
  ○超音波骨密度測定器の精度の評価や測定環境温度の影響評価。日本人成人女性、小児の標準値、ならびに骨粗鬆症診断のためのcutoff値を提案
J Bone Miner Res (in press), J Bone Miner Res (2004),Calcif Tis Int (2002), Osteoporos Int (1999)
  ○大腿骨頸部骨折患者の退院後の状況を追跡し、超過死亡の実態とADLに影響する要因を明らかに。
Environ Health Prevent Med (2001, 2件)
  ○最新のエビデンスを地域保健の現場に届ける実践ガイドラインの1つとして骨折・骨粗鬆書予防ガイドラインを厚生労働科学研究などによって作成。
2004年10月刊行。 日本衛生学雑誌(2003), 「地域保健におけるエビデンスに基づく骨折・骨粗鬆症予防ガイドライン」(日本公衆衛生協会から2004年10月発刊予定)
  ○骨粗鬆症検診受診者を回顧的に追跡して骨密度測定による骨折リスクの評価法を開発するコホート研究を開始。現在、情報収集中。
  ○女子大生約400人の腰椎、大腿骨骨密度を入学時から3年間追跡。骨密度は30代女性より低く、すでに低下傾向。将来の骨粗鬆症増加と、若年成人女性の低カロリー、低カルシウム摂取、低体重の問題を指摘。
  ○中国内モンゴル自治区住民の骨代謝調査。草原住民ではフッ素暴露と骨吸収に正の関連を報告。これまでの常識と逆の結果。富山医薬大、富山衛生研究所、内モンゴル医学院との共同研究。
Osteoporos Jpn (1999)

【小児保健関係】

  ○大阪府内の全公立小学生(最大80万人、少子化の現在でも45万人!)の自覚症状調査を過去30年にわたって実施中。古くは大気汚染の影響評価、最近ではアトピー性皮膚炎の動向とリスク要因などを明らかに。
Environ Res (2004), Clin Exp Allergy (2003), Br J Dermatol (2001)
  ○大阪府某市の中学生の自覚症状調査。道路からの距離と自覚症状との関係、母乳栄養とアトピー性皮膚炎の関係などを明らかに。
Acta Paediatr (2004), J Epidemiol (2002)
  ○京都の某私立中学高等学校の中学1年男女約400人を対象に腰椎、大腿骨頸部骨密度を調査。現在5年目の追跡を完了。最大骨量獲得に重要な要因を明らかになる予定。
  ○福島県の某町では2001年に小学4年から中学3年の男女600人の腰椎、大腿骨頸部骨密度を調査。我が国初めての小児の中軸骨断面調査。2004年には追跡調査を成功裏に実施。現在データ解析中。
Osteoporos Jpn (2003)

【自殺の疫学関係】

  ○1998年の自殺率急上昇の原因を探るため大阪府と全国のecological studyを実施。経済要因の重要性を確認。
J Epidemiol (2002, 2003)