理念

多様性と持続性
人は力。性別、国籍、職種を問わず、多様な人材に門戸を開く。長期に亘り持続できる研究・教育体制を構築する。

寛容と粘り強さ
個人の特性や能力を尊重し、粘り強い教育と研究の姿勢を貫く。

伝統の継承と発展
先人の努力で積み重ねられてきた伝統を守りながらも、新しい教育法・研究法を積極的に取り入れ、発展させる。

当教室について

現在は常勤教員４名（主任教授１名, 准教授1名, 助教2名）です。いずれも公衆衛生学を専門としていますが、その中でも成人保健と疫学が主な専門領域になります。
医学部教育においては、環境医学・行動医学教室、法医学教室と共に２学年・３学年の社会医学ユニットを構成し、公衆衛生学コースとして現在は主に疫学や産業保健、母子保健などを担当しています。また、環境医学・行動医学教室、医学部教育センター、医学基盤教育部門と連携して１学年の地域包括ケア実習を担当しています。
医学研究科においては、疫学・健康科学に関する共通講義を担当しています。
また、卒後教育の一環として環境医学・行動医学教室と共に社会医学系専門医研修プログラムを運用しています。

研究内容

生活習慣病の予防に関する研究として、60年間継続中の地域疫学研究CIRCSを始め、秋田県井川町との健康づくりに関する共同研究事業、10万人規模の大規模コホートであるJACC StudyやJPHC Study、JPHC-NEXTなどの大規模コホートデータを用いた研究があります。
また、福島原発事故の健康影響に関する研究として、NDB・人口動態調査データを用いた環境省受託研究、福島県民健康調査データの学術研究目的のための第三者提供に関する制度検証に携わっています。
近隣地域との連携として、堺市との包括連携協定に基づく健康づくりに関する研究、八尾市健康づくり科学センターとの共同研究もこれから始まります。
さらに、伊木前教授（現・客員教授・名誉教授）による骨折・骨粗鬆症予防に関するJPOS研究、藤原京スタディ男性骨粗鬆症(FORMEN)研究も継続中です。

研究方針

基本方針は、「地域に根差した疫学研究」として、単なる数値の解析だけの疫学研究に終始することなく、現地の調査や予防活動に参加して現場の声を聴き、住民組織や行政職員、健診機関のスタッフとの連携を重視する姿勢を持ち続け、地域の疾病予防や介護予防に還元できる研究成果を常に目指しています。そうした研究は、多くの共同研究機関が協力して初めて成り立つものです。これからも共同研究機関との連携を保ちながら研究を継続していく方針です。さらには、本学の臨床領域の各科や他学部とのコラボや共同研究の実現も目指したいと思います。
一方、国のNDBや人口動態統計等のビッグデータの分析、また、自治体が保有する健診、介護、レセプト、移動等に関する膨大な情報の有効活用策としてのデータ化と分析も重要と考えており、その成果を自治体に還元できる研究も併せて進めて行く方針です。